カテゴリー:株式

  • 会社員にとって、個人型確定拠出年金(iDeCo)は最強の節税手段

    もしあなたが会社員(サラリーマン)なら、個人型確定拠出年金(iDeCo、イデコ)は、ふるさと納税をもしのぐ節税手段の節税手段になりえます。 わたしがふるさと納税について知ったとき、今ほどの盛り上がりはありませんでしたが(下記日付が新しいのは日時を更新したため)、会社員にとって数少ない節税手段と考えて、記事にしました。 ただ、2017年1月から会社員も利用できるようになった、個人型確定拠出年金(iDeCo)は、ふるさと納税以上の最強の節税手段と考えます。優遇投資税制のNISAと比べても、個人型確定拠出年金(iDeCo)の方が、はるかに大きな節税メリットがあります。 なぜ、個人型確定拠出年金(iD…
  • 初心者におすすめのネット証券ランキング。【2017年版】

    現物売買の中心に初心者向けにおすすめのオンライン証券会社を挙げる 1999 年の株式委託手数料の自由化と IT 革命を背景に、インターネット経由のオンライン証券が急速に発展を遂げ、ネット証券会社が誕生しました。 売買手数料の安さや証券マンから煩わしい電話がかかってこないなどのメリットから、そのシェアは拡大の一途です。 オンライン大手 5 社(SBI 証券、楽天証券、松井証券、マネックスグループ、カブドットコム証券)の売買代金は、個人投資家の売買代金の 8 割超を占めており、いまさら手数料の高い対面販売の証券会社を選ぶ必要はないでしょう。 特に、初めて口座を開くならネット証券一択でしょう。 初心…
  • 転換社債を知れば株価の裏が見えてくる。あのソフトバンクも

    転換社債の株価に与える影響を考えよう 皆さんは転換社債が株価の与える影響について理解し、 株式投資に活用できているでしょうか? 転換社債はネット証券中心の個人投資家はなかなか購入するのがむつかしい金融商品です。しかし、たとえ直接投資できなくても、この商品の特質を理解することは株式投資に大いに役に立つことを説明してみたいと思います。 転換社債とは 転換社債とは株式へ転換できる社債 そもそも転換社債とはどのようなものでしょうか。 一言でいうなら、株価がある水準(権利行使価格)を超えれば、株式に転換する権利が与えられている社債、となります。 (権利行使価格で株式を購入する権利(コールオプション)と社…
  • ETFの空売りはよく考えてね。逆日歩がつきやすい理由を説明します

    空売りはいろいろコストかかるけど、特に逆日歩が負担がコスト重いよ 空売りを行うと以下のようなコストがかかります。 1.売買手数料 ネット証券なら小さい。何百円レベルのことが多い。 2.貸株金利 株を借りるための品貸し料。株を持っている人はただで貸すわけではありません。モノを貸すと言うことは相手が返せなくなりリスクを背負うと言うことです。 当然そうしたリスクを織り込んだ上での貸し賃が必要になります。ただし、通常の銘柄では年率で1.15%程度。新興企業などで出回っている株が少ない場合は跳ね上がる。 3.配当落ち調整額 配当の権利落ち日をまたぐ場合に発生。株価で配当落ち分だけ下落して調整(信用売り方…
  • EFPとは? 信託銀行がいま現物株買っている理由は?

    この記事ではETF取引(Exchange of Futures for Physicals)という、機関投資家が利用している取引が株式市場に与える影響についてご紹介します。 年金のアロケーション変更? 2014年7月の主体別売買動向を例に話を進めます。 この辺りの週は、現物株式では信託銀行の買い越しが目立っていました。 7月第1週の現物買い越し834.7億円に引き続き、 7月第2週には342.4億円の買い越しになっています。 こうした動向に対し、信託銀行の売買動向年金はGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人 )の動きが大きく反映されているため、この買い越しはGPIF(年金積立金管理運用独立行…
  • コンビニATMの有料化が広がる、その意外な背景は?(銀行株)

    コンビニATMの有料化を発表する銀行が続々 ●三菱東京UFJ 銀行は12 月20 日から、自行ATM の稼働時間を延長するとともにコンビニATM 手数料を一部有料化 ●足利銀行 2013年10 月からコンビニATM を有料化し、自行ATM の無料化を拡大 ●常陽銀行 2013年11 月からコンビニATM を一部有料化 地銀がセブン銀行などコンビニATM 運営会社に支払う手数料を見直す動きが目立つ、との報道があります(9月9 日付の週刊金融財政事情)
  • イオンの株主優待が最もお得な理由

    イオンのオーナーズカードは、株主優待券のなかでも最強クラス 株主優待狙いの投資は個人投資家に人気のある投資方法ですが、特に直接買い物を行う小売店企業優待券は人気があります。 その中でも、イオンの株主優待券であるイオンオーナーズカードは、イオンの店舗が近くにありメインのスーパーマーケットにしている人にとっては、最有力の株主優待銘柄になるでしょう。さらに、映画館であるイオンシネマまで利用できる環境にあれば、もはや最強です。 株式にあまり積極的に投資していない人でも、イオンの株主優待券を最小単位でもらうことは、家計の節約につながるのでお勧めです。その理由を以下にまとめたいと思います。 ※ イオンの株…
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